本文へスキップします。

【参】メインイメージ(社会福祉子ども学科)
メインイメージ
H1

【社会福祉学専攻】カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシー

【社会福祉学専攻】カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシー

社会福祉学専攻のカリキュラム・ポリシー(教育課程の編成・実施方針)とディプロマポリシー(学位授与の方針)をご覧いただけます。

【社会福祉学専攻】教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)

   本専攻では、本学の学位授与方針に基づいた専攻学位授与方針にて掲げる目標を達成するために必要とする科目を体系的に編成し、講義、演習、実習を適切に組み合わせた授業を開講します。また、科目を科目間の関連や科目内容の難易度を表現する番号(ナンバリング)にて標示し、教育課程の構造を体系図(カリキュラム・マップ)としてわかりやすく明示します。

1:科目編成の指針

1)教養科目、初年次科目、IPE科目を配置します。
2)人々の健康と生活を統合的に支え共生社会に貢献できる人材を育成するための専門科目を「専門基盤科目」と「専門科目」に大別して配置します。
3)専門基盤科目については、保健医療福祉分野の学びのうち他学科・他専攻と共通する科目を配置します。
4)専攻独自の「専門科目」については、以下のとおり体系的・段階的に配置します。

   (1)「社会福祉基幹科目」:社会福祉士関連講義科目を配置する。社会保障及び社会福祉の基礎知識、ソーシャルワークの理念・理論・方法、社会福祉の対象別・分野別の制度と福祉実践を学ぶ。

   (2)「共生社会科目」:共生社会の実現に向けたビジョンや実践活動に関する幅広い学問領域の知識と技術を身に付けることができる科目を配置する。対人援助、環境、公共、政策、国際などの分野から選択的に学ぶことができる。

   (3)「精神保健福祉科目」:精神保健福祉士関連講義科目を配置する。精神保健福祉領域に特化したソーシャルワークの知識と方法、政策、精神医学を学ぶ。

   (4)「子ども学科目」:保育士関連講義科目を配置する。乳幼児~児童期・青年期の発達や子育てをめぐる家庭福祉領域の諸課題の理解と解決、子育て支援に関する具体的実践手法を学ぶ。

   (5)「実習・演習科目」:ソーシャルワーク実践に必要な援助技術について体系的かつ実践的に演習する科目を配置する。社会福祉士・精神保健福祉士・保育士に必修の科目を含み、かつ資格にこだわらない多様な現場での共生社会実習を選択することもできる。

   (6)「社会福祉研究科目」:専門演習(いわゆるゼミ)と卒業研究によって、学生自らの問題意識に立脚した課題抽出と科学的手法に基づく解決の探求を実践できることを目指す。


2:教育方法の指針

1)講義・演習・実習の科目ごとに、授業の形態や進め方についてシラバスを作成します。
2)演習・実習科目だけでなく、必要に応じて講義科目にアクティブ・ラーニングを取り入れ、学生の能動的・主体的な学修を促します。
3)資格にかかる演習科目には問題解決型学習方式である「テュートリアル」を採用し、主体的な学習を促します。
4)テキスト・参考書の他に、視聴覚教材の活用やフィールドワーク、ゲストスピーカーによる講義によって学生の学修を支援します。

3:教育評価の指針

1)あらかじめシラバスに示した成績の評価方法にしたがい、公正かつ厳格な成績評価を行います。
2)現場実習科目については、あらかじめシラバス等で公開した評価方法にしたがい、実習施設の実習指導者による評価、学生の自己評価を踏まえ、複数の教員による評価を行います。
3)卒業研究については、主査と副査を置き、公正性を担保して評価を行います。

【社会福祉学専攻】学位の授与方針(ディプロマ・ポリシー)

   本学保健医療福祉学部社会福祉子ども学科(社会福祉学専攻)は、人々の健康と生活を統合的に支え共生社会に貢献できる人材を育成するために、所定の課程を修め、単位取得等の条件を充たしたうえで、次のような目標を達成した者に学位を授与します。

1.個人の尊厳と基本的な人権を尊重しつつ、人と社会の多角的な理解ができるとともに、社会福祉に関する多様な分野で活躍できる姿勢や態度、高い倫理観を備えていること。
2.自立した市民として、社会の様々な課題を主体的に探究できる、客観的かつ批判的な思考(critical thinking)を身に付けていること。
3.様々な問題や困難を抱える人々の生活を支え、その自立と生活の質の向上を図るため、専門的かつ総合的な視点とそれに基づく適切な判断力を備えていること。
4.多様な人々とコミュニケーションを図りながら連携し、ライフステージに応じた人々の健康と生活を統合的に支える活動に取り組めること。
5.共生社会の実現に向け、国際的な視野を持ちながら、地域における社会福祉の諸課題への持続的な取組みができること。